誰もが一度は仕事をバックレたいと思ったことがあるはずです。学校や塾なんかは何の気なしにバックレたという経験がある人もいると思います。
では社会人・正社員になってから仕事のバックレを行うとどうなってしまうのでしょうか。この記事では正社員が仕事をバックレた時に起こるトラブルを紹介しています。
また、バックレてしまった時の対処法も解説。バックレを考えている人、今まさにバックレている最中の人はご確認ください。
正社員のバックレは危険
正社員のバックレを軽く考えてはいけません。
アルバイトの頃はバックレといっても「周りでもたまに見かける行為」「バイト先からは軽く注意を受ける程度」だったでしょう。
注意されるくらいで済めばいいですが正社員はそうもいきません。
任される仕事は責任あるものであり、自分がバックレたことで会社に少なからず影響を与えてしまいます。また、バックレてそのまま会社を辞めた場合でも職歴として前の会社の情報が残るので注意が必要です。
正社員が仕事をバックレたことで何が起こるのか、より詳しく確認していきましょう。
正社員が仕事をバックレるデメリット
正社員が仕事をバックレる行為には大きなリスクがあります。
具体的にどのようなことが起こるのか、正社員がバックレることのデメリットを3つ紹介していきます。
- 無断欠勤を続けると懲戒解雇になる
- 損害賠償請求の可能性がある
- 捜索願が出されることも考えられる
無断欠勤を続けると懲戒解雇になる
正社員は無断欠勤を続けることで懲戒解雇処分となることが考えられます。
数日のバックレでそこまで重い処分が下ることはありませんが、企業は14日間以上の無断欠勤に対して従業員を懲戒解雇処分とすることが可能です。
懲戒解雇とは企業が従業員に下す最も重い処分であり、解雇宣告となっています。また他の解雇宣告と違い、事前の解雇予告がなく即時解雇となることが通常です。
懲戒解雇になってしまうと会社に退職金の支払いを断られたり、転職が不利になるなど今後の生活にも支障をきたしてしまいます。
社会人にとって懲戒解雇は一番避けたい事態です。
損害賠償請求の可能性がある
正社員のバックレには損害賠償を請求される可能性があります。
あくまで可能性の話でバックレた方全員が損害賠償請求されるという訳ではないので安心してください。
損害賠償請求される対象になるのは会社から大きなプロジェクトを任されているなど、自分がバックレたことで会社に莫大な損害を与えるケースです。与える影響の大きい管理職の方も該当する可能性があります。
しかし、損害賠償は訴えを起こす会社側もリスクが大きいことから請求される可能性は極めて低いです。
弁護士費用や裁判にかける労力を考えて会社側が諦めることがほとんどです。
正社員のバックレには損害賠償請求されるリスクもあるということだけ頭に入れておきましょう。
捜索願が出されることも考えられる
正社員がバックレた時に会社は警察に捜索願を出すことも考えられます。
会社は連絡なく欠勤している社員に対して事故や事件に巻き込まれた可能性を考え、緊急時の連絡先に電話をすることがあります。
家族にバックレを知られたくないという方は、会社からの連絡でバレる可能性があるということを覚えておきましょう。
また、それでも連絡がつかなかった場合に警察へ捜索願を出される訳です。
ここでは3つのデメリットを紹介してきましたが、どのトラブルも一貫して想定していなかったことが起きているのがわかります。
では実際にトラブルが起きてしまった場合に対処法はあるのか、次の章で解説していきます。
正社員のバックレによる不当な処罰への対処
会社が下す処分の中にはバックレによる処罰として不当なものがあります。
バックレて処罰を受けたのは自分のせいだからと受け入れず、不当な処分に対してはしっかり対処していきましょう。
また、先に紹介した正社員のバックレのデメリットはどれも最悪の事態を想定したトラブルです。
正しい知識を身につけておくことで、そのようなトラブルからも自分の身を守れるようにしておきましょう。
バックレによる懲戒解雇は14日以上の無断欠勤から
バックレによる懲戒解雇は14日以上の無断欠勤からです。
ただ、会社によっては就業規則で「7日以上の無断欠勤が続いた場合は懲戒解雇処分とする」と定められていることがあります。
その結果、就業規則に則り7日以上14日未満の無断欠勤で懲戒解雇を宣告されるケースもあるようです。
しかし、これは不当解雇にあたります。
いくら就業規則で定められていようが法律は遵守しなければいけません。そもそも法律に違反した就業規則を作成していることが大きな問題です。
懲戒解雇は今後も職歴として残るため、不当解雇には必ず抗議するようにしましょう。それでも応じない場合は一度弁護士または労働基準監督署に相談することをおすすめします。
また、今まさにバックレ中という方は早いうちに会社に連絡して出勤を再開するか、懲戒解雇になる前にこちらから退職を申し出て自己都合退職をしましょう。
自己都合退職であれば職歴などで今後の生活への支障はありません。
給料の未払いは認められない
バックレ前までに働いていた給料は正当な報酬として支払いを求めることができます。
勝手に会社を辞めたり、休んだからといってこれまでに労働に対して給料を支払わなくてもいいというケースはありません。
未払いの対象になるのは基本給だけでなく、残業代・退職金・ボーナス等も含まれています。
会社からバックレによって給料を支払わないと言われた場合でも諦めず、まずは会社に連絡して請求の意思を示しましょう。
それでも応じない場合には、やはり一度弁護士または労働基準監督署に相談することをおすすめします。
バックレるくらいなら退職する方がおすすめ
どうしても仕事に行きたくないと思っている方はバックレではなく、退職することも一つの手段です。
終身雇用が当たり前だった昔とは違い、今は転職が当たり前の時代。中にはスキルアップのためにと何度も転職を繰り返す人もいます。
この章では退職について難しく考えず、今後のためにどうしていけばいいのか考えていきましょう。
また「退職を自分から伝えづらい」「退職の意思を伝えたが受け入れてもらえなかった」という場合の対処法についても紹介していきます。
すみやかに退職すれば今後の生活も変わってくる
会社にどうしても行きたくないと考えるような状況の方には退職も検討してみてはいかかでしょうか。
バックレて懲戒解雇になるのと、自分から退職を伝え自己都合退職するのでは今後の生活に与える影響は大きく変わってきます。
また、行きたくないと思うような状況にある会社環境は一度バックレたくらいで変わることはないでしょう。
バックレではなく退職を選び、別の道へと進むことも一つの選択です。
会社を続けるべきか退職するのか、自分の今後のためにもよく考えて決断することをおすすめします。
退職を伝えづらいなら退職代行サービスも1つの手段
最近では退職代行サービスというものがあるのをご存知ですか？
退職代行サービスとは利用者の代わりに退職の意思を会社へと伝えてくれるサービスです。
退職代行サービスを利用すれば、自分から退職を言い出せない人やバックレている最中で連絡するのに気が引けるという方でも気軽に退職することができます。
中には退職の意思を伝えても会社を辞めさせてもらえなかった人が、退職代行サービスを利用したことですぐにでも退職できたケースも多くあります。
退職したいけどどう伝えようか悩むのであれば、退職代行サービスに任せてみてもいいのではないでしょうか。
まとめ：退職は悪いことではない
正社員が会社をバックレることへのリスクお分りいただけたでしょうか。
ちょっと会社が行くのがダルいからとバックレてしまうことで、多くのトラブルを引き起こす可能性があります。一時的な気持ちで休みたいと思ってもバックレは避けるようにしましょう。
ただ、普段から会社に行く際に辛い・苦しい・体が重いと感じている人は退職を検討してもいいと思います。
「せっかく入った会社だから」「辞めた後にどうしよう」「上司が怖くて辞めるなんて言えない」
こういう状況で働いていてもいい方向へと変化することはありません。
どこかのタイミングで覚悟を決めて退職へと踏み切ってみてはいかがでしょうか。
